うすうす感じていましたが、年収が高いからといって幸せな人生を送っているとは限らないようです。みなさんは今幸せですか？
今回は年収と個人の幸せ、年収と手取りについて考えてみました。
この記事は、こんな人向けに書いてます。
・自分では稼いでるつもりだけど、私生活が充実していない
・このまま会社に人生をささげてよいものか悩んでいる人
・家族みんなが幸せになるゴールを描きたい人
年収と幸せの関係
収入が増えると幸せになれるのでしょうか？
一般的に収入が少ないためにいろいろと我慢を強いらているご家庭も数多いとは思いますが、昇格・昇給した際に果たして幸せが待っているのでしょうか？
雑誌プレジデント2022年5月13日号の記事に、年収と生活に関するアンケート調査の結果がありました。それによると、
- 年収1000万以上の人は、
1日の労働時間が10時間以上の人が20％、８時間未満の人が33.3%
今の仕事が楽しくないと思っている人は56.7％- 年収300～500万の人では、
1日の労働時間が10時間以上の人が7.2％、8時間未満の人が48.8％
今の仕事がどちらかというと楽しいなどと肯定的な人が65.1%
いかがでしょうか。たしかに年収が高いからと言って必ずしも幸せとは限らないようです。
年収1000万以上の人はおそらく、職場では管理職であり、それなりに経営にコミットする責任があり、家庭では受験生の子供を抱え、マイホームのローンに追われながら、職場の上司や部下に気を遣わなければいけない立場だったりするのではないでしょうか。
一方、年収300～500万の人は、仕事にも慣れて自信も芽生え、働けば働くほどその分だけ結果（収入）に跳ね返ってくる時代。
仕事へのモチベーションも高く、小さい子供を抱えながらも私生活も充実している時代ではないかと思います。
私も30年間働いてみて、このアンケート結果にはとても納得感がありますね。（pandaは55歳）
なのであえて言わせてもらうと、そこまで身を粉にして働く意味ってあるのでしょうか？
もっとバランスがとれた働き方をしていれば、もっと別の生き方があったかもしれません。
税負担の現実
高年収になるほど健康保険や、所得税や住民税といった税金の負担が重くなるのが、累進課税というヤツですが、実際はどうなっているのでしょうか。
夫婦二人と高校生と中学生の子供二人の4人家族をモデルにしてシミュレーションした結果によると、社会保険料と税金による手取り収入の目減り額は、年収300万円で51万円（17%）、年収1000万円では270万円（27％）に跳ね上がります。
これは累進課税によるものだけでなく、年収850万円を上限にして給与所得控除が195万円で頭打ちになる影響もあります。
つまり850万円をこえると、給与所得控除と課税所得の関係は以下の通り。
| 収入金額 | 給与所得控除 | 控除割合 | 課税所得 |
|---|---|---|---|
| 500万円 | 144万円 | 28.8％ | 356万円 |
| 600万円 | 164万円 | 27.3％ | 436万円 |
| 700万円 | 180万円 | 25.7％ | 520万円 |
| 800万円 | 190万円 | 23.8％ | 610万円 |
| 900万円 | 195万円 | 21.7％ | 705万円 |
| 1,000万円 | 195万円 | 19.5％ | 805万円 |
| 1,100万円 | 195万円 | 17.7％ | 905万円 |
| 1,200万円 | 195万円 | 16.3％ | 1,005万円 |
この課税所得をもとにして社会保険料と税金が計算されるのですが（家族構成や自治体により変わります）、総じて控除割合が小さくなるほど不利になってしまいます。
例えば夫婦共働きで各500万ずつ稼いだ場合は、課税所得は夫妻それぞれで356万円になり（合計712万円）、社会保険料と税金による手取り収入の目減り額は約220万円となります。
つまり夫ひとりで1000万稼ぐ世帯の手取り収入の目減り額270万円と比べて、50万ほど手取りが多くなるわけです。
50万ですよ。年収1000万の20分の１（18日分）は税金のためだけに働いていると思うと、もっと休みたくなるのは私だけでしょうか。
さらに年収制限で不利になる児童手当12万や高等学校就学支援金11.8万も支給される可能性がありますので、家族全体としての稼ぐ方法を見直す価値は十分ありそうです。
老後2000万円問題の現実
2019年に金融庁が発表した「老後2000万円問題」はどうなったのか、ご存じでしょうか？
当時、金融庁の金融審議会が老後の生活資金について、「2000万円不足する可能性がある」と示して大騒ぎになりました。
ところが2022年現在、この問題が消えてなくなったという観測が広がっているそうです。
コロナ禍の影響があったとはいえ、高齢者が先々の不安を募らせて財布の紐を締めたのかもしれませんが、近年の高齢者の外食費や娯楽費が減り、年金収入に頼った家計収支は月当たり1,111円の黒字に転じているとか。
なんと経済環境によるブレ幅の大きいことか。金融庁はもう少し経済行動学を勉強した方が良いのではないですか？？
まあ、現在の高齢者の方たちは戦後の貧しい日本を支えて生きてきた人たちなので、生活レベルを下げることなどは造作もないことでしょう。
とはいえ50代以下の現役世代は収入が減っている反面、税や社会保険の負担は増えていますので油断は禁物です。
貧しい日本を知らない世代の方が、生活レベルをコントロールする幅が狭く、柔軟に対応できないリスクがあるのかもしれませんので、そこは今後とも注意せねばなりません。
若者世代の資産運用
それでは現在20～50代の現役世代はどうすればよいのでしょうか。
万人に言える事と言えば
金融リテラシーを上げて、なるべく早く投資をはじめよ！
ということです。
給料が少ない、元手が足りない、リスクが大きい、などといった言い訳を、金融リテラシーで説き伏せて投資を始めれば、億単位の資産を築くことも夢ではありません。
景気は循環するという経験則に基づけば、今は落ち込んでいても必ず回復するはずと考えて、積立投資を続けた人が、結果１～２憶の資産を築いた例も巷にはたくさんあるようです。
投資は自己責任ですから何事も自分の意思で決断すべきですが、そのための勉強やタネ銭を稼ぐための節約などは、いつ始めても決して遅くはないと思います。
なぜなら、マーケットはいつでも開かれていて、景気がいい時も悪い時も、稼げている投資家たちがそこにいるからです。
まとめ
- あなたの時間と努力は、税金を払うためではない。
- 老後2000万円問題はフェイク。自分にあった老後を自分で設計しよう。
- とはいえ投資は早く始めた方がよい。勉強しながら将来に備えよう。
どうでしょうか。
20年後は悠々自適な生活ができている読者が増えている世界を期待したいです。
今回も最後まで読んでいただきありがとうございます。
こちらの記事もご一読ください。ではまた！
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