FIREを決断するまで
FIREを決断するのは容易ではありません。特に若い妻子持ちの方はなおさらではないでしょうか。
年が若ければ若いほど、キャリアパスが描けないために、将来設計が難しいのではないかと思います。
しかし人生の選択は、究極的には自分のものであります。妻子がなんと言おうとも、自分の人生を自分らしく生きることは、個人の権利として認められて然るべきです。
かくいう私pandaも、決心するまでには相当な時間がかかりました。
特に、自分が求める経済的な自立レベルというのはどれくらいなのか、それに対して自分の現在地点はどこなのか？？
家計相談の記事やブログで調べてみると、自分の中でおぼろげながら基準ができてきました。
- この人は40代でFIREを目指しているのか、保有資産が5000万もある。でも子供がまだ中学生だったら、50まで頑張った方がいいかもしれない
- この人は55歳でFIREを目指しているのか、保有資産が1億あるな。それだったら今すぐ辞めてもいいんじゃない
- この人は50歳だけど資産が500万しかないな。65歳までに2000万は貯めないと厳しそうだな
とか。
panda家の2021年は、下の子が就職したので経済的な負担はだいぶ軽くなりましたので、
6000万以上の資産を貯められれば、FIREも夢ではないかもしれない
という印象を持ってはいました。
というのも、年金受給が開始する65歳まで10年の間（pandaは現在55歳です）は、金融資産を取り崩しながら食いつないでいくことになるとして、
生活費を月30万、年360万とすると65歳まで10年間で3600万。
年金支給後も不足するとされている2000万をプラスして、合計約6000万は必要かなぁと。
もちろん厳しければFIREのタイミングを後ろずらしすればいいのです。
ちょうどその頃、職場の人間関係に嫌気がさしてまして、より詳細に資産を調査した結果、pandaの資産は諸々合わせて6000万程度は確保できそうでした。
だったら「自分の人生を生きる事にしよう」と、大きく舵を切ったわけです。
FIRE後の生活資金
世間で言われている老後の生活費の不足分として2000万を仮置きしましたが、決断するにあたっては、よくよく検証が必要です。
年金定期便のシミュレーションで、55歳で会社を辞めた場合に
その後60歳まで年金保険料を納めた場合と、納めなかった場合。
また受給開始時期を65歳の場合と、繰り下げて70歳とした場合なども確認する必要がありそうです。
pandaの場合、月当たりの生活費を25万として、年金は夫婦合わせて15万くらいはもらえそうでしたので、不足分は月10万円（年間120万円）。
65歳から年金を受給する場合、受給前の10年は25万×12か月×10年で3000万。
年金受給開始後、仮に90歳まで生きるとすると25年分では、120万×25の3000万。
合わせて6000万あればやっていけそうです。
つまるところ、取り得る策は（生活費）ー（年金受給額）＝（不足分）を、配当金などの不労所得で補うか、貯金を切り崩すかの、どちらかしかないのです（無職の場合です）。
当然の事ですが、生活費の設定には、現在と将来の生活費を見積もれなくてはなりません。そのためには、現在の生活費を費目単位に把握しておく必要があります。
例えば、「大学２年生の娘への仕送りは、家賃込みで15万円2023年まで続く」といった類の事を含めて全てです。
これができて初めて計画が実行可能なものに変わります。
子孫に美田を残さず
これは西郷隆盛の言葉ですが、panda家では親の遺産をあてにするなと教えてあります。はなから、あてにはしていないようですが（笑）。
最近、格差問題が取り沙汰されていますが、我が国日本においては、土地等資産の所有権を制限するか、相続税率を大幅に引き上げない限り、格差が広がる仕組みはなくならないと理解しています。
なので小手先で相続税やら配当所得税やらを見直しても、格差はなくならず、大勢は変わらないのではないかと思います。
まあ、格差があっても別に気にはなりませんが。
複利効果からすると、資産家が過去に築いた資産は増える一方となり、格差は広がり続けるだろうし、与党の政治家の皆さん（特に世襲議員の皆さん）もそれを止めようとは望んでいないでしょう。
という言い訳も書いた上で、
私は自分の資産を、私を含めて今を生きている人のために使い切るつもりでおります。
貰えていたであろう給与所得と自由を比べてみる
早期退職を口に出した瞬間、上司、同僚、親、妻から、安定した収入がなくなり、退職金が減ることを懸念されます。
みな口を揃えて「もったいない」と。よくもまあ（経験者の正直な感想です）。
個人差はありますが、果たして65歳の自分は、自分の人生を豊かに生きられるか、を考えてみてください。
50代後半～65歳の人材であれば、人によっては1千万以上、役職定年などの制度があっても500万とか600万以上の年収を得ていたはずです。
それを10年分として5000万、プラスで退職金も早期退職者と比べて1000万程多くもらえるとすると、合計6000万も多くもらえるかもしれません。
1年あたり600万です。前にも言いましたが、これが自由の値段です。
さあどうしましょうか。自分の中でどう折り合いをつけるかです。そして自分なりの答えはすぐに見つかるはずです。
今回も最後まで読んでいただきありがとうございます。
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